社内公用語が英語の企業にはどんなメリットがある？｜英語圏で活躍するために

企業が英語を社内公用語にする理由

2010年代以降、グローバル化が進み社内公用語を英語にする日本企業が増えてきました。しかし、今まで日本語で通用していた社内では、英語の公用語化に反発する声もあるでしょう。
そこで、なぜ企業が英語を公用語にするのか、その理由や狙いについてご紹介します。
妥当な理由があれば、企業の方針に納得できるかもしれませんね。

国内外から優秀な人材を確保できる

世界の約75億人の人口のうち、約15億人が英語を話せるとされています。日本の人口は1億2,500万人ほどなので、社内公用語を英語にするだけで優秀な人材を確保できる可能性が高まるでしょう。
海外進出している企業でも、外国で人を雇用する際に言語の壁がネックとなっていました。そこで、社内公用語を英語とすることで、外国籍の方にも安心した労働環境を提供できるようになったのです。
また、社員が英語を話せるようになれば、外国人の社員ともコミュニケーションがとりやすくなります。日本人従業員と外国人従業員の意思疎通が円滑にできる環境が整うことで、外国人労働者の雇用もスムーズに進むことでしょう。
外国籍の社員が増えることで、グローバル企業として周りに認識されやすくなります。

組織内の風通しが良くなる

英語圏での会話は、日本語に比べて上下関係のある表現が少ないです。また、アメリカなどは実力社会であり、日本の年功序列社会よりも優秀な人材の意見が通りやすいでしょう。
そのため英語を公用語にすることで、若手社員でも意見を言いやすい環境ができあがります。
全ての社員が対等に話し合える環境ができることで、生産性も向上し企業全体の雰囲気も良くなり組織内の風通しがよくなるはずです。
また、海外に工場や支店を持つ日本企業は数多くあります。世界を拠点にしている企業では英語を公用語にすると、現地の従業員と英語で円滑なコミュニケーションがとれ、社員同士のつながりが深まるでしょう。
そして、企業が海外進出をするときには、現地の方とのコミュニケーションが重要になります。適切に情報を伝え合うためには、英語を話せる人材が多い方が安心なのです。

海外取引がスムーズに進む

企業が海外でもビジネスを行う上で、英語はコミュニケーションの共通言語となっています。そのため、社内公用語を英語化することで、グローバルなビジネス展開に対応しやすくなるのです。
また、社内公用語を英語にすると発表することによって、グローバルなビジネス展開に対する意欲や積極的な姿勢が顕著になり、ブランドイメージが向上する可能性があります。
そして実際に、海外取引において通訳なしで決済者とのやりとりができると、交渉もスムーズに進むでしょう。
英語を話せる社員が多いと、海外の取引相手とのコミュニケーションがスムーズに行えるため、業務の効率化が期待できます。

市場規模の拡大・新規開拓につながる

日本企業が英語を社内公用語とする理由には、現代ビジネスにおいて海外展開が必須となっていることが挙げられます。
日本では少子高齢化と人口減少が起こっているため、国内マーケットは縮小する一方です。そこで、マーケット拡大を視野に入れて海外進出を図る企業も増えています。
欧米に進出する場合だけでなく、シンガポールや香港などのアジア圏でも企業の英語が公用語となっている国があるため、英語は欠かせません。
さらに海外の日本ブームも後押しして、近年は日本製品や日本食、日本への旅行が世界的に注目を集めています。日本に対して「高品質・安心・安全・誠実」というイメージを持っている国もあり、日本企業が海外でビジネスを始めるときの強みになるでしょう。

英語を社内公用語にした企業の成功例

2010年代以降、社内公用語を英語にした企業は意外と多くあります。英語の公用語化に成功している企業は、英語に馴染みの少ない日本人社員のために英語学習をサポートしたり、公用語化までに2年ほどの準備期間を設けたりしています。
その中でも、今回は参考になりそうな有名な3社をピックアップしてご紹介。

・楽天株式会社
・株式会社ユニクロ
・株式会社資生堂

英語が公用語化された時期や施策内容、実際にどんな効果があったのか見てみましょう。

楽天株式会社

楽天では2010年に社内公用語英語化を宣言しました。2012年7月からは社内公用語を英語とし、間違いを恐れずシンプルな英語でコミュニケーションを行うことを推奨しています。
2015年には 社員のTOEICスコアの平均が800点を突破し、現在ではほとんどの社員がビジネス英語を話せるようです。

株式会社ユニクロ

ユニクロは2012年より社内英語化を導入しています。移行期間は約2年あり、社員にはコミュニケーションを図れるだけの英語力を身につけるように勉強時間の確保や学習費用補助など施策が用意されていました。
2012年には新卒採用者の約8割が外国籍という結果になったようです。

株式会社資生堂

2018年10月より社内の公用語を英語としています。本社部門の会議や社内文書の言語を英語に切り替えるとしていますが、日常会話は日本語のままでOKです。
資生堂の売上の半分以上は海外ということで、グローバル市場で成功しており、希望者には会社負担で英語学習環境を提供しています。

英語が社内公用語の企業で働くメリット

公用語を英語にしている企業に勤務することで、どのようなメリットが感じられるのか紹介します。
これから英語を使って仕事をしたい人は、メリットを知っておくことで語学学習や仕事に対するモチベーションがあがるでしょう。

英語が上達する

英語のインプットは一人でも勉強して身につけることができます。しかし、英語のアウトプットは日本にいるとなかなか実践できません。
そこで、社内公用語が英語の企業に勤めると、日本にいながら日常的に英語を使う機会を確保できるのです。
また、留学などで身につけた英語力は、使う機会が減ると衰えてしまいます。英語に囲まれた環境で仕事をすれば、これまでに身につけた英語力を維持することができます。
グローバル企業であれば、世界中の人とビジネスでつながるチャンスも多いでしょう。ネイティブな英語に触れて、コミュニケーションを重ねることで英語が上達するはずです。

ハイスペックな外国人と一緒に働ける

グローバル企業では、優秀な外国人と知り合え、自身の成長につながるでしょう。
多くの日本企業では、いまだに勤続年数や年功序列で評価される仕組みが残っています。しかし、海外では経験や実力のある人が評価されるため、優秀な外国人と一緒に働くことで自己成長できるはずです。
また、外国人と英語を使ってビジネスをすること自体、日本国内ではそう簡単に経験できません。社内公用語が英語である企業は、日本企業の中でも他と比べて外国人社員の比率が高いので、貴重なビジネス経験を積めるでしょう。
グローバル企業で働くことで、異なる文化や習慣に触れ、異なる価値観を持つ相手に柔軟に対応できる力も身に付きます。自身が持つ価値観の幅が広がり、新しい可能性が見えてくるかもしれません。

英語圏への海外赴任・海外出張を任命される

英語を公用語にする日本企業は、海外を拠点にしていたり、支店や工場があったりします。その結果、部署によっては海外赴任や海外出張を命じられることもあるでしょう。
日本企業に就職して、海外赴任・海外出張を経験することのメリットはたくさんあります。
まず一つ目に、給与が上がる可能性があることです。日本で働いていたときの給料にプラスして、海外で働くための給与や手当がつくことも多く、日本での給料の1.5〜2倍ほどの金額になることもあります。
そして、今後のキャリア形成に非常に役立つでしょう。海外駐在を任命される場合には、管理職やマネージャー職として駐在することも多いです。マネジメント能力が飛躍的に向上し、企業によっては出世コースといわれることもあります。
もし転職活動をする場合にも、海外勤務の経歴は有利に働くことが多いです。

英語が公用語の国で働けるようになる

英語を扱う企業を選ぶ際に、「将来は海外で働きたい」と考えている方も多いでしょう。
グローバルにビジネスを展開している企業で働き続けると、海外の考え方や多様性に魅力を感じて英語圏での生活に憧れることもあります。
海外赴任や海外出張で外国を訪れるだけでなく、海外での転職に挑戦するのもいいかもしれません。
日系旅行代理店や日本企業現地法人、日系スーパー、日系不動産会社などは、日本人も活躍しやすい業種です。

英語が公用語（第一言語）の国

・アメリカ
・イギリス
・オーストラリア
・カナダ
・アイルランド
・ニュージーランド
・南アフリカ共和国
・フィリピン
・インド
・シンガポール　など

ビジネスで通用する英語を話せるようになるには

ビジネスで通用する英語を話せるようになりたい方は、1年〜3年といった短期間での習得を目標にしていることも多いでしょう。
短期間で大きく英語力を伸ばしたいのであれば、自主学習に加えてスクールに通うのがおすすめです。
大人向けの英会話スクールでは、仕事をしながらでも通いやすいカリキュラムで最短ルートで習得できる工夫がなされています。
さらに、英語を社内公用語にしているような企業であれば、研修制度やスクールのサポート制度があることも。

会社の研修制度を利用する

英語を社内公用語にしている企業では、社員の英語力を高めるための福利厚生や研修制度が充実していることもよくあります。
用意されている研修プログラムに積極的に参加してみましょう。
さらに、業務評価項目として「TOEICやIETLSⅴの得点スコアを昇任条件にする」などを設定している企業もあります。モチベーションアップのためにも、英語スキルを高める利点を知っておくといいかもしれません。

英会話スクールで実践練習をする

会社員をしながら英語を学ぶとなると、とにかく時間がなく 、英語でのコミュニケーション能力を高めたいと考える方も多いです。
本スクールでは、ネイティブ講師とマンツーマンで実践的な授業を受けられるので、自分一人で学習するよりもはるかに早く短期間でビジネス英語を習得できます。
大手スクールのマニュアル的なレッスンとは違い、オーダーメイドのレッスンをご提供しているため、あなたの目的に合ったスキルを身につけられるでしょう。ぜひ一度、無料体験レッスンを受けてみてください。

まとめ

社内公用語の英語化を目指す目的や、実際に英語を公用語にした日本企業の例をご紹介しました。
そのような企業で働くことで得られるメリットには、英語の上達があります。また、グローバルな視点をもつことで、自己成長につながるでしょう。
まずは、ビジネスで使えるように自分の英語スキルを磨くことも重要です。
社会人でも通いやすい英会話スクールもあります。世界で活躍するために、英語力を高めませんか？